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サステナビリティについて

カワイのサステナビリティについてご紹介します。

サステナビリティ方針

経営の理念「創造性豊かな好感度企業をめざして…」の実現に向け、より良い楽器づくりと音楽⽂化への貢献を目的とした企業活動を通じて、地球環境・社会との調和、さらには経営の健全性を確保することにより企業としての持続的な発展に努めるとともに、お客さまをはじめとした全てのステークホルダーの皆様と協働して持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

Environment

各事業分野でグローバルな視野に⽴って
地球環境と資源を守るとともに、
真に豊かな心と社会の実現に尽くしてまいります。

Social

音楽を通じて感動と満⾜をお届けする「感動製造業」として、
豊かでうるおいのある社会の実現を目指し、
全てのステークホルダーの皆様との良好な関係を構築してまいります。

Governance

持続的な企業価値の向上を実現するため、
法令やその他のルールを遵守し、
健全かつ透明性の高い経営の実践に取り組んでまいります。

カワイグループは、サステナビリティ方針を定め、中長期的な企業価値の向上に努めてまいります。

サステナビリティ推進組織

カワイグループは、経営課題の一つにサステナビリティを定めています。持続可能な経営に関わる諸課題(サステナビリティ課題)に対して、経営環境、企業価値への影響等を踏まえ、グループ全体のサステナビリティ活動の推進を目的とし、サステナビリティ委員会を取締役会直下の組織として設置しています。また、サステナビリティ委員会の下部組織としてサステナビリティ推進部会を設置し、各部会が委員会の決定に基づき、事業統括部門・グループ会社の具体的活動を推進しています。
サステナビリティに係る重要事項はサステナビリティ委員会にて審議を行った上で定期的に取締役会に報告を行っています。

ガバナンス

マテリアリティ

カワイグループはサステナビリティ方針を定め、持続可能な社会の実現に貢献しながら、中長期的な企業価値向上に努めていくことを定めています。この方針の実践のため、特に当社にとって重要であり対応していくべきサステナビリティ事項を、マテリアリティとして特定しました。
特定したマテリアリティは、カワイグループの経営における重要事項の一部と位置づけ、目標・指標や行動計画等を設定の上、全社の活動へ組み込み、取り組みを進めていきます。

マテリアリティ特定のプロセス

マテリアリティ特定のプロセス マテリアリティ特定のプロセス

※ 1.サステナビリティ情報開示基準(SASB等)や、ESG評価機関の評価項目等に関連する事項
  2.SDGsや社会課題に関連して、当社固有の活動が環境・社会・経済に一定のインパクトを与えている(与えうる)事項

※ 1.サステナビリティ情報開示基準(SASB等)や、ESG評価機関の評価項目等に関連する事項
2.SDGsや社会課題に関連して、当社固有の活動が環境・社会・経済に一定のインパクトを与えている(与えうる)事項

特定したマテリアリティ

ESG マテリアリティ 主な取り組み課題
環境 気候変動への対応 Scope1+2排出量&Scope3排出量の削減
再エネの活用拡大
操業の効率化(省エネ)
木材利用による生態系への影響管理(持続可能な木材利用)
森林保全活動(植樹・植林)
社会 人財育成と働きがいのある職場環境の整備 人財育成、技能習得支援の提供
多様な働き方への対応、働き甲斐のある職場
適切な待遇の確保(適切な賃金水準等)
労働安全衛生の確保
事業活動上の人権リスクへの対応
音楽文化発展への貢献 ピアニストの育成支援
地域での音楽文化振興
ピアノ調律師の育成、輩出や、音楽関連専門職の雇用創出
一流アーティストの期待に応えるものづくり
品質・安全・顧客満足度の追求 品質、顧客満足度の向上
製品・サービスの安全性確保
AI/IoT等のデジタル技術の活用
イノベーションの促進
持続可能なサプライチェーンマネジメント サプライチェーン上の労働問題への対応、監査の実施
サプライチェーン上の人権リスクへの対応
(地域)中小企業の人材不足、事業承継問題への対応
ガバナンス ガバナンスの強化 取締役会の実効性向上
リスクマネジメント体制の整備、PDCA の運営
個別リスクへの対応、
BCP の確保(パンデミック、自然災害、サイバーセキュリティ etc.)
コンプライアンス体制の整備・強化(腐敗防止や企業倫理の確立含む)
ESG マテリアリティ 主な取り組み課題
環境 気候変動への対応 Scope1+2排出量&Scope3排出量の削減
再エネの活用拡大
操業の効率化(省エネ)
木材利用による生態系への影響管理(持続可能な木材利用)
森林保全活動(植樹・植林)
社会 人財育成と働きがいのある職場環境の整備 人財育成、技能習得支援の提供
多様な働き方への対応、働き甲斐のある職場
適切な待遇の確保(適切な賃金水準等)
労働安全衛生の確保
事業活動上の人権リスクへの対応
音楽文化発展への貢献 ピアニストの育成支援
地域での音楽文化振興
ピアノ調律師の育成、輩出や、音楽関連専門職の雇用創出
一流アーティストの期待に応えるものづくり
品質・安全・顧客満足度の追求 品質、顧客満足度の向上
製品・サービスの安全性確保
AI/IoT等のデジタル技術の活用
イノベーションの促進
持続可能なサプライチェーンマネジメント サプライチェーン上の労働問題への対応、監査の実施
サプライチェーン上の人権リスクへの対応
(地域)中小企業の人材不足、事業承継問題への対応
ガバナンス ガバナンスの強化 取締役会の実効性向上
リスクマネジメント体制の整備、PDCA の運営
個別リスクへの対応、
BCP の確保(パンデミック、自然災害、サイバーセキュリティ etc.)
コンプライアンス体制の整備・強化(腐敗防止や企業倫理の確立含む)

SDGsに対する取り組み

2015年9月に開催された「国連持続可能な開発サミット」において「持続可能な開発のための2030アジェンダ」が採択され、このアジェンダに記載された持続可能な開発目標SDGs:Sustainable Development Goals)は、17の目標と169のターゲットで構成され、2030年までに達成すべき目標として掲げられています。
カワイグループの取り組みと関連する持続可能な開発目標(SDGs)は以下の通りです。
カワイグループでは事業活動を通じてSDGsにも貢献してまいります。

Environment

分類 指標/取り組み 関連するSDGs
環境負荷
低減
  • CO2排出量
  • CO2排出量原単位
  • エネルギー量原単位
  • 廃棄物排出量原単位
  • 環境マネジメントシステム導入
  • 再生可能エネルギー導入
  • 地球環境憲章の制定
  • 地球環境委員会の設置
  • 環境方針の制定
  • 環境マネジメントシステムの導入
  • グリーン調達ガイドラインの制定
  • 木材調達ガイドラインの制定
  • 温室効果ガス排出量算定
  • 省エネ法対応
  • 地球温暖化防止
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資源循環
  • 再資源化率
  • 下取りピアノ再利用率
  • 産業廃棄物排出量の削減
  • 廃棄物の再資源化
  • 下取りピアノの再生
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植林・
植樹
  • 植林本数
  • 植林面積
  • インドネシアの植林活動
  • 竜洋工場緑化推進
  • 被災地の海岸防災林再生・保育
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気候変動
対策
  • 情報開示
  • サステナビリティ委員会の設置
  • 気候変動リスク・
    機会のシナリオ分析
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Governance

分類 指標/取り組み 関連するSDGs
コーポ
レート・
ガバナンス
  • 社外取締役数
  • 社外取締役構成比率
  • 女性取締役数
  • 女性取締役構成比率
  • コーポレート・ガバナンス
    基本方針制定
  • 内部統制システムに関する
    基本方針の制定
  • コーポレートガバナンス体制の整備
  • コーポレートガバナンス委員会
    の設置
  • 取締役の専門性・多様性の確保
  • 取締役会の実効性評価の実施
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リスク
マネジ
メント
  • リスクマネジメント委員会の開催
  • 安否確認訓練の実施
  • リスクマネジメント委員会の設置
  • BCP(事業継続計画)の策定
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コンプ
ライアンス
  • コンプライアンス教育の実施
  • 企業倫理委員会の設置
  • 企業倫理ホットラインの設置
  • コンプライアンス教育の実施
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Environment

分類 指標/取り組み 関連するSDGs
環境負荷低減 CO2排出量 CO2排出量原単位 エネルギー量原単位 廃棄物排出量原単位
環境マネジメントシステム導入 再生可能エネルギー導入
地球環境憲章の制定 地球環境委員会の設置 環境方針の制定
環境マネジメントシステムの導入 グリーン調達ガイドラインの制定
木材調達ガイドラインの制定 温室効果ガス排出量算定
省エネ法対応 地球温暖化防止
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資源循環 再資源化率 再下取りピアノ再利用率
産業廃棄物排出量の削減 廃棄物の再資源化 下取りピアノの再生
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植林・植樹 植林本数 植植林面積
インドネシアの植林活動 竜洋工場緑化推進 被災地の海岸防災林再生・保育
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気候変動対策 情報開示
サステナビリティ委員会の設置 気候変動リスク・機会のシナリオ分析 
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Governance

分類 指標/取り組み 関連するSDGs
コーポレート・
ガバナンス
社外取締役数 社外取締役構成比率 女性取締役数 女性取締役構成比率
コーポレートガバナンス基本方針の制定 内部統制システムに関する基本方針の制定
コーポレートガバナンス体制の整備 コーポレートガバナンス委員会の設置
取締役の専門性・多様性の確保 取締役会の実効性評価の実施
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リスクマネジメント リスクマネジメント委員会の開催 安否確認訓練の実施
リスクマネジメント委員会の設置 BCP(事業継続計画)の策定 
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コンプライアンス コンプライアンス教育の実施
企業倫理委員会の設置 企業倫理ホットラインの設置 
コンプライアンス教育の実施
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